20.12.1毎日新聞にコロナ後遺症

12月1日付の毎日新聞に、「深刻 コロナ後遺症~進まぬ周知 医師、診断できず」と題する記事が掲載されました。新型コロナウイルスに感染後、何カ月にもわたり後遺症を訴える人が増えています。海外での研究は進みつつありますが、国内では認知度もなく、医療機関にかかっても取り合ってもらえないことが多いといいます。

7月に感染し、今も後遺症に悩む埼玉県の男性(25)は、退院一ヶ月後に職場復帰したものの、今も力仕事を伴う職場に通い続け、「心身共に限界で、退職も検討をせざるをえない」と肩を落とします。国内でも国立国際医療研究センターが63人に聞き取り調査を実施し、退院4ヶ月後の時点で呼吸困難や倦怠感、嗅覚障害などの症状があることが確認されました。しかし、後遺症の存在は今も広く知られておらず、国内では医療機関であっても理解が進んでいません。東京都の団体職員の女性(47)は、病院で受診しても「心因性ではないか」などと言われるだけでした。

「ヒラハタクリニック」では後遺症に悩む全国約400人の相談に応じてきました。「後遺症への国の対応は遅く、医療関係者への周知もなされていない。現場の医師たちもどう対応すべきか分からないのが実情だろう」と話します。平畑医師が問題視するのは、今春の「第一波」に検査を受けられなかった患者たちの存在です。当時は「37.5度の発熱が4日以上」などの基準が厳格に運用され、未検査のままだったり、受診が発症から週週間後にずれ込んだりした例が相次ぎました。

大阪市の運送会社の男性(44)は、すぐにPCR検査を受けられなかったため、「コロナ感染者」には数えられていませんが、半年以上たった今でも起き上がれないほどの倦怠感に襲われることがあり、職場には復帰できていません。平畑医師は、「後遺症の患者が増えれば、社会への悪影響も大きくなる。国も本格的な対策を急ぐべきだ」と訴えます。後遺症をめぐっては、厚労省が8月から実態調査に乗り出しています。