20.10.5福祉新聞に後遺症調査の記事

10月5日付けの福祉新聞に、「厚労省 コロナ後遺症を調査~呼吸機能など2000人対象に」と題して、厚労省が新型コロナの後遺症の調査を始めたことと、当会でアンケート調査を実施したことを、NCNPの山村隆先生のコメントと共に取り上げて頂きました。

厚生労働省は、新型コロナウイルスに感染し回復した後も後遺症のような事例があることを受け、2000人を対象に原因を調べる研究を始めました。原因が分かれば、治療や予防の方法を調べる方針です。

新型コロナの後遺症をめぐる研究は海外で進み、筋痛性脳脊髄炎の患者団体「筋痛性脳脊髄炎の会」が調査研究するよう厚労省に求めていました。しかし、今回の研究で新型コロナと筋痛性脳脊髄炎の因果関係を調べるとは限らず、同会は5月末から感染者や感染疑いのある人に独自に呼びかけて調査を実施。8月末までに326人がコロナ禍で体調不良を訴え、そのうち3人は医師の診察の結果、筋痛性脳脊髄炎と診断されました。

診断した医師の一人、山村隆・国立精神・神経医療研究センター免疫研究部長は「精神的な病と区別しにくいとの指摘もあるが、カナダの診断基準を用いれば問題ない」としています。筋痛性脳脊髄炎は2014年度の厚労省による実態調査で、患者の約3割が寝たきりに近い状態でした。