20.7.14東京新聞にコロナ「後遺症」研究の記事

7月14日付けの東京新聞に、「感染『後遺症』厚労省調査へ~2000人対象に実態把握」と題して、新型コロナウイルス感染者で、陰性になった後も「後遺症」を訴えるケースが相次いでおり、コロナ「後遺症」について、厚労省が2000人を対象に実態を把握する研究を8月に開始することが取り上げられました。

10日の記者会見で加藤勝信厚労相は、「退院後も呼吸器機能低下の可能性が指摘されている」「長期的影響の実態を把握し、関連因子を特定したい」と、研究について説明しました。厚労省によると研究は、「中等症―重症」「軽症―中等症」に分けて行われます。

日本呼吸器学会が実施する方向で調整している「中等症―重症」の研究では、8月以降に退院する20歳以上の患者1000人を目標に、肺機能検査や胸部CTを行い、呼吸機能への影響や症例の原因を探ります。「軽症―中等症」では、8月以降に退院する1000人を目標に、アンケートや血液検査を行い、通院後も続く自覚症状の実態をつかみ、関連因子を特定することを目指します。

厚労省結核感染症課課長補佐は、「後遺症の実態を把握し、最終的には後遺症を軽減できる治療や予防を考えたい」と話します。自治医科大付属さいたま医療センターの副センター長は、「国内外に向けて貴重な情報発信になる」と期待。「重症者は多臓器不全もきたすので、脳機能や精神機能への影響を知りたい。重症と軽症の両方のデータを用い、重症化の予測因子が特定できるといい。」日本呼吸器学会理事長は、「偏りのない実態を反映したデータを取るためには、患者にまんべんなく医療機関に来て検査を受けてもらう工夫が必要」と課題を挙げます。

感染後に自宅療養が続く10代男性は、「もう少し早く研究を始めてほしかった」と、政治ジャーナリストの鈴木氏は、「後遺症を訴えている人達がすでにいるのに、8月から研究を開始するのは遅い」と語ります。