神奈川新聞に実態調査報告の詳細記事

ダウンロード5月6日付け神奈川新聞の論説特報欄に、「慢性疲労症候群の実態調査~周知と支援不可欠」と題して、慢性疲労症候群の日常生活困難度調査で、日中の半分以上が寝たままの重症者が3割に上るなど、深刻な実態が明らかになり、発症要因の解明ほか、患者への支援、社会への周知の必要性が強く示されたことを、写真入りで大きく紙面を割いて取り上げていただきました。

通院後に寝込む人が全体の75%、家事後に寝たきりになる人が軽症でも約45%、全体で70%に上ります。20歳未満の発症が全体の約20%を占め、発症時に通学していた人は約25%。そのうち通学を続けられたのは半数以下で、子どもたちの教育の機会が奪われていました。困っていることで一番多かったのが、「症状に耐えがたい」「専門医がいない」で、終わりの見えない厳しい症状に苦しむ患者の姿が浮かび上がりました。

重症や中等度の患者は家事も困難で、家族の負担の大きさもわかりました。「社会的孤立」「経済的問題」「病気への無理解」「仕事ができない」等の生活上の困難を訴える声が多く寄せられ、必要な社会福祉サービスを受けられていない状況も浮き彫りになりました。行政に対しては、「病気の研究」「病気の認知」「医療費助成」「福祉サービス」等の要望が多く上がりました。発症に関与したと考えられる要因を聞いた結果、感染症、発熱との回答が多く、ウイルス感染や何らかの炎症との関係を強く示唆していました。

厚生労働省の委託を受けて調査を実施した聖マリアンナ医科大学難病治療センター長は、「海外の報告と同様、日本でも20%~30%が重症と、初めて確認された。日常生活の困難度も顕著で、支援の必要性が明らかになった」としています。

患者会「筋痛性脳脊髄炎の会」の理事長は、「日本でも患者が深刻な状況にあることが証明された。これまで病気が理解されず、福祉サービスを受けられない暗黒の時代が続いてきた。重症患者は福祉サービスがないと生活できない。一人でも多くの人が福祉サービスを受けられるようになってほしい」と語りました。患者会では、「客観的診断基準の確立」「総合支援法における福祉サービスの充実」を求めて、国会に請願を提出しています。

慢性疲労症候群の新たな治療法として、和温療法が注目されており、4月22日の衆議院会館での報告会で、静風荘病院の天野惠子先生が治療効果を説明しました。和温療法は、乾式遠赤外線サウナを用いた温熱療法で、「全身の血管機能を改善し、自律神経やホルモンの働きを是正し、自己免疫や生体防御機能を活性化すると考えられます。」昨年の国際温泉気候学会では、和温療法で患者の9人のうち7人が改善したとの発表を行っています。「還付約の併用やマッサージなどを取り入れることで、順調に生活の質を改善することができる」と天野先生は話しました。

記事は下記のURLからご覧いただけます。http://www.kanaloco.jp/article/94438

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