月刊「集中」に実態調査の報告の記事掲載

images病院経営者のための月刊医療情報誌「集中」HPの4月23日のWEB記事欄に、「原因不明・治療法なしの『慢性疲労症候群』、厚労省が初の実態調査」と題して、衆議院第一議員会館で22日に開催された、「慢性疲労症候群患者の日常生活困難度調査事業」の報告会での調査結果を取り上げていただきました。

「筋痛性脳脊髄炎」(慢性疲労症候群)の原因は不明で、明確な治療法はなく、患者の生活実態もほとんど把握できていませんでしたが、ほぼ3割が「日中の半分以上寝たきり」であることが、厚生労働省から委託を受けた聖マリアンナ医科大難病治療研究センター実態調査で分かりました。今回の調査の主目的は、「日常生活の困難度を明らかにすること」と設定され、医療機関で診断された男女計251人(平均41.8歳)に聞き取り調査が行われました。

「発症に関与したと考えられる要因」としては、複数回答で「感染症」30.3%、「発熱」27.1%などが多く、遊道センター長は「著しい消耗症状が起きていたことを確認した」と述べました。「調査時の症状」としては、「肉体的精神的疲労」の88.8%を筆頭に、「回復に24時間以上かかり悪化傾向」、「広汎な筋肉痛」「集中力低下」などが多く挙げられました。重症患者は「歩けない」が15.3%、「10m以内」が27.8%で、トイレくらいしか行けません。

発症時に通学していた患者は61人(24.3%)で、小学生も9人もおり、発症後に通学を続けられたのは26人(42.6%)にとどまり、全体の71.7%が働いていませんでした。「行政に望むこと」では、「病気の研究」「病気の認知」「医療費助成」などが並びました。

遊道センター長は「患者さんは、専門医がいないこと、治療法が確定しないこと、病気への無理解や社会からの孤立を訴えている状況で、行政にはサービスを受けやすくしてほしい」と述べました。自身も寝たきりの患者である、NPO法人「筋痛性脳脊髄炎の会」理事長は、「周囲の理解が得られずに無理をして悪化している人が多い。実態が社会に知られていないのが問題で、今回の調査で浮かび上がったことが正しい認識につながることを心から願っている」と訴えました。

記事は下記のURLからご覧いただけます。http://medical-confidential.com/confidential/2015/04/post-811.html

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