公明新聞に実態調査の記事掲載

無題10月6日の公明新聞一面に、「患者救済へ大きな一歩〜厚労省 慢性疲労症候群で実態調査」と題して、厚生労働省が患者の実態調査を実施する事を、写真入で大きく取り上げて頂きました。筋痛性脳脊髄炎は慢性疲労症候群とも言われ、原因不明の脱力感や頭痛、微熱などの全身症状と、思考力・集中力低下などの精神認知機能障害が長期に渡って持続し、日常生活が困難になる難病で、重症化すると寝たきりの生活を余儀なくされ、有効な治療法は確立されていないと紹介。

厚労省は、患者の日常生活の困難さや実際の診断、治療の状況を調査し、調査結果を今後の診断基準の策定や治療などに役立てる方針。調査責任者は聖マリアンナ医科大学の遊道和雄先生で、医療機関で診断された人が対象となります。NPO法人「筋痛性脳脊髄炎の会」理事長は、今回の調査を「患者の実態を明らかにする、非常に重要な基礎データーとなる」として、「患者救済の大きな一歩になると期待したい」と話し、一人でも多くの患者の参加を呼びかけています。

広告