朝日新聞に実態調査の記事掲載

画像(1)9月8日の朝日新聞夕刊に、「慢性疲労症候群実態調査へ~原因不明の脱力感・・・厚労省が患者支援」と題して、厚生労働省が患者の日常生活上の支援や治療状況についてデータを集め、実態の把握を目指していることを、大きく取り上げていただきました。

慢性疲労症候群(筋痛性脳脊髄炎)は、ふつうの社会生活が送れないほど強い疲労感、頭痛、脱力感等の症状があり、国内の患者は30万人と推計されますが、原因不明で治療法がない上に、症状を客観的な数値で表しにくく、「怠けている」という偏見もあり、医療費助成の対象外で福祉サービスを受けられる患者も限られていると紹介。重症で寝たきりに近い患者も少なくないのに、実態がはっきりしていないため、厚生労働省は患者の日常生活や診断・治療状況を把握する調査を始めます。

厚労省は調査結果を診断や治療法確立に役立て、患者の支援につなけるため、聖マリアンナ医科大学難病治療研究センター長に調査を委託しました。筋痛性脳脊髄炎の会の理事長は、「病気が理解されていないために無理をして悪化させている患者も多く、一日も早く患者支援に結びつけたい」として、多くの患者の参加を呼びかけています。

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